学会の活動

調査研究活動（概要）

1996年度～2010年度

2010年度

研究部会
- マーケティングPR研究部会（部会長：五十嵐正毅／於東京）
- 組織内コミュニケーション事例研究（部会長：宮田穣／於東京）
- レピュテーション研究（部会長：石川慶子／於東京）
- インターネットを介した広報・口コミについて（部会長：加藤恭子／於東京）
- 「大学広報」研究（部会長：坪田秀子／於東京）
- コーポレート・コミュニケーション体系化研究（部会長：清水正道／於東京）
- 地域活性化と広報（部会長：緒方修／於沖縄）〔前年度より継続〕
自由研究
- 自治体議会広報研究（主査：河井孝仁／於東京）
- 社内広報を中心とした社内コミュニケーションの研究（主査：川戸和英／於名古屋）
- スポーツ施設におけるコミュニケーションとソーシャル・キャピタル形成（主査：石井智／於大阪）
- 「広報におけるコミュニケーションルール」研究会-ディスコミュニケーションの回避に向けて-（第2期）（主査：河合秀樹／於東京）〔前年度より継続〕
- コーポレート・コミュニケーション評価についての研究会（主査：石橋陽／於大阪）〔前年度より継続〕
- 広報事例研究会〜ケーススタディを中心として〜（主査：駒橋恵子／於東京）〔継続4年目〕

2009年度

研究部会
- 「地域活性化と広報」研究部会（部会長：緒方修／於沖縄）
- 「2010EPR(Effective Public Relations)」研究部会（部会長：清水正道／於東京）〔前年度より継続〕
自由研究
- 「広報におけるコミュニケーションルール　−ディスコミュニケーションの回避に向けて−」研究会（主査：河合秀樹／於東京）
- 「コーポレート・コミュニケーション評価についての研究会」（主査：石橋陽／於大阪）
- 「行政コミュニケーション研究」（主査：河井孝仁／於東京）〔前年度より継続〕
- 「スポーツ広報とソーシャルキャピタル」研究（主査：横山勝彦／於大阪）〔前年度より継続〕
- 「感性報道価値研究会−メディア報道を五感の視点から探る」（主査：江間直美於／東京）〔前年度より継続〕
- マーケティングPR（製品広報）の理論枠組みの整理と日本における現状の考察（主査：古川隆／於東京）〔前年度より継続〕
- 「企業事例研究会〜広報戦略のケーススタディ〜」（主査：駒橋恵子／於東京）〔前年度より継続〕

2008年度

研究部会
- 2010EPR(Effective Public Relations)研究部会（部会長：清水正道／於東京）
- 「非財務コミュニケーション理論」研究部会（部会長：杉浦正吾／於東京）〔前年度より継続〕
- 「科学技術広報」研究部会（部会長：小泉正史／於東京）〔前年度より継続〕
- 「広報におけるディスコミュニケーション」研究部会（部会長：萩原昇／於東京）〔前年度より継続〕
自由研究
- 感性報道価値研究 -メディア報道を五感の視点から探る- （主査：江間直美／於東京）
- 行政コミュニケーション研究（主査：河井孝仁／於東京）〔前年度より継続〕
- スポーツ広報とソーシャルキャピタル（主査：横山勝彦／於大阪）〔前年度より継続〕
- 広報パブリックリレーションズ専門職の力量と質保証制度に関する研究（主査：菅原正博／於大阪）〔前年度より継続〕
- 広報史研究会（主査：猪狩誠也／於東京）〔前年度より継続〕
- マーケティングPR（製品広報）の理論枠組みの整理と日本における現状の考察（主査：古川隆／於東京）
- 企業事例研究会 -広報戦略をケーススタディする-（主査：駒橋恵子）〔前年度より継続〕
基本文献PRJ
- Effective Public Relations翻訳（主査：矢野充彦／於東京）〔前年度より継続〕
指定研究
- 行政コミュニケーション事例研究（主査：小林麻里／於東京）

2007年度

2006年1月の理事会において新たに「研究活動規程」が制定され、研究活動制度が抜本的に改められた。これに伴い、従来の一律・固定的研究会制度から、研究活動を「研究部会」と「テーマ研究」の二つに分け、さらに「テーマ研究」を「指定研究」と「自由研究」に二分することとなった。
「研究部会」は自己研鑽・相互啓発を目的とし、研究・事例交流等の活動を定期的に行う会員公開型研究会で、研究期間は原則2年とし、報告書の発行義務はない。
「指定研究」は理事会が指定するテーマに関する研究を目的とし、原則１年間の研究期間で研究成果の発表を求めるものである。
「自由研究」は、学会ミッションを踏まえて会員が自らテーマを選定して取り組む研究であり、原則１年間の研究期間で研究報告提出の義務を負うものである。
「研究部会」と「自由研究」は全会員を対象に研究計画の公募を行い、応募の中から研究会運営委員会が審議・決定する。本年度は新規および前年度からの継続を含めて下記の研究を実施することとなった。

研究部会
- 「非財務コミュニケーション理論」研究部会（部会長：杉浦正吾／於東京）
- 「科学技術広報」研究部会」（部会長：小泉成史／於東京）「広報におけるディスコミュニケーション」研究部会（部会長：萩原昇／於東京）
- 「広報におけるディスコミュニケーション」研究部会（部会長：萩原昇／於東京）
- 「ＮＰＯとのエンゲージメント」研究部会（部会長：剣持隆／於東京）〔前年度より継続〕
指定研究
- 「広報の史的研究」研究（主査：猪狩誠也／於東京）〔前年度より継続〕
自由研究
- スポーツ広報の現状と可能性（主査：横山勝彦／於大阪）
- 広報パブリックリレーションズ専門職の力量と質保証制度に関する研究（主査：菅原正博／於大阪）
- 長寿企業の広報・コミュニケーション活動の研究−長寿要因に果たす広報活動の役割の探索−（主査：竹田茂生／於大阪）
- 「行政コミュニケーション」研究（主査：河井孝仁／於東京）
- 新しい市民メディアのコミュニケーション構造研究（主査：大沼伯史／於東京）〔前年度より継続〕
- 「企業広報ケーススタディ−広報戦略の内容を事例研究を通して考察する−」研究（主査：駒橋恵子／於東京）〔前年度より継続〕
- インターネット上の集合知による情報源の有用性について（責任者：川北眞紀子）

2006年度

従来の研究会活動制度を抜本的に改め、新たに2006年1月の理事会において制定した「研究活動規程」に基づいた新体制で実施することになった。即ち、従来の一律・固定的研究制度を改め、「研究部会」と「テーマ研究」に分け、さらに「テーマ研究」を「指定研究」と「自由研究」に二分することとした。いずれも全会員を対象に研究計画の公募を行い、応募の中から研究会運営委員会が審議・決定することとし、本年度は下記の研究を実施することになった。なお、従来の研究制度の研究会のうち、２年目となる2研究会の継続実施も認めることとなった。

研究部会
「ＮＰＯとのエンゲージメント」（主査：剣持隆／於東京）
指定研究
- 「コーポレート・コミュニケーション(ＣＣ)関連用語集作成に関する検討」 (主査：萩原昇／於東京)
- 「新しい市民メディアと企業コミュニケーション研究会」(主査：大沼伯史／於東京)
自由研究
- 「企業広報ケーススタディ―広報戦略の内容を事例研究を通して考察する―」（主査：駒橋恵子／於東京）
- 「広報の史的研究」（主査：猪狩誠也／於東京）
従来の研究会(前年度より継続分)
- 「スポーツ広報の現状と可能性」（主査：伊吹勇亮／於大阪）
- 「コーポレート・コミュニケーション専門職育成、研修用カリキュラムの開発」　（主査：石橋陽／於大阪）

2005年度

「日本におけるM＆A広報のあり方」（主査：上田武／於東京）
「コーポレート・コミュニケーション専門職育成、研修用カリキュラムの開発」（主査：石橋陽／於大阪）
「企業の環境広報に関する体系化研究（実証的考察）」（主査：江間直美／於東京）
「スポーツ広報の現状と可能性」（主査：伊吹勇亮／於大阪）
「コーポレート･コミュニケーションの理論と実際」（主査：城義紀／於東京）〔前年度より継続〕
「企業と社会の新しいコミュニケーション」（主査：宮田穣／於東京）〔前年度より継続〕
「中部有力企業のコーポレート･コミュニケーション活動」（主査：津野義包／於名古屋）〔前年度より継続〕

2004年度

「コーポレート･コミュニケーションの理論と実際」 (主査: 城義紀/於東京)
「企業と社会の新しいコミュニケーション」 (主査: 宮田穣/於東京)
「中部有力企業のコーポレート･コミュニケーション活動」 (主査: 津野義包/於名古屋)
「サステナビリティレポートと社会責任投資」(主査:上田武/於東京) 〔前年度より継続〕
「高度専門職業人としてのコーポレート・コミュニケーション本部長の役割-エグゼクティブ・アクション論的視点からの考察-」(主査:菅原正博/於大阪) 〔前年度より継続〕
「大学広報とスポーツ」(主査:川戸和英/於大阪) 〔前年度より継続〕
「店頭コミュニケーションの研究」(主査:中村豊/於東京) 〔前年度より継続〕

2003年度

「サステナビリティレポートと社会責任投資」(主査:上田武/於東京)
「高度専門職業人としてのコーポレート・コミュニケーション本部長の役割-エグゼクティブ・アクション論的視点からの考察-」(主査:菅原正博/於大阪)
「大学広報とスポーツ」(主査:川戸和英/於大阪)
「店頭コミュニケーションの研究」(主査:中村豊/於東京)
「環境経営コミュニケーション研究II期」(主査:清水正道/於東京)〔前年度より継続〕
「第2段階のインターネット広報」(主査:斎木雅弘/於名古屋)〔前年度より継続〕
「企業統治とコーポレート・コミュニケーション」(主査:寺門克/於東京)〔前年度より継続〕
「企業とNPOのパートナーシップ」(主査:剣持隆/於東京)〔前年度より継続〕

2002年度

「環境経営コミュニケーション研究」（主査：清水正道／於東京）
「第２段階のインターネット広報」（主査：斎木雅弘／於名古屋）
「企業統治とコーポレート・コミュニケーション」（主査：寺門克／於東京）
「企業とＮＰＯのパートナーシップ」（主査：剣持隆／於東京）
「広報文献研究」（主査：小林貞夫／於東京）〔前年度より継続〕
「経営リスクと効果的なコミュニケーション」（主査：猪狩誠也／於東京）〔前年度より継続〕
「企業とスポーツの関わり−スポンサーシップとフィランソロピーを中心に−」（主査：芝田正夫／於大阪）〔前年度より継続〕
「ＩＴ時代の戦略広報」（主査：石橋陽／於大阪）（前年度より継続）

2001年度

「広報文献研究」（主査：小林貞夫／於東京）
「経営リスクと効果的なコミュニケーション」（主査：猪狩誠也／於東京）
「企業とスポーツの関わり」（主査：芝田正夫／於大阪）
「ＩＴ時代の戦略広報」（主査：石橋陽／於大阪）
「占領期の広報誌・社内報の研究」（主査：山本武利／於東京）〔前年度より継続〕
「広報活動の構造化− 広報活動における意思決定モデルの構築をめざして−」（主査：寺門克／於東京）〔前年度より継続〕
「消費者志向の新しい企業広報」（主査：大谷達之／於東京）〔前年度より継続〕
「トップマネジメントの広報活動」（主査：二神典子／於名古屋）〔前年度より継続〕

2000年度

「占領期の広報誌・社内報の研究」（主査：山本武利／於東京）
「広報活動の構造化 −広報活動における意思決定モデルの構築をめざして−」（主査：寺門克／於東京）
「消費者志向の新しい企業広報」（主査：大谷達之／於東京）
「トップマネジメントの広報活動」（主査：二神典子／於名古屋）
「広報マネジメント」（主査：小林貞夫／於東京）〔前年度より継続〕
「雇用不安時代の社内広報パート2」（主査：中村豊／於東京）〔前年度より継続〕
「企業スポーツ広報」（主査：貴多野乃武次／於大阪）〔前年度より継続〕

1999年度

「広報マネジメント」（主査：小林貞夫／於東京）
「雇用不安時代の社内広報」（主査：中村豊／於東京）
「企業スポーツ広報」（主査：貴多野乃武次／於大阪）
「インターネット広報」（主査：船木成記／於名古屋）〔前年度より継続〕
「倫理と広報」（主査：梅澤正／於東京）〔前年度より継続〕
「エネルギー環境広報」（主査：田中靖政／於東京）〔前年度より継続〕
「占領期の広報活動」（主査：山本武利／於東京）〔前年度より継続〕
「地域社会における体験型広報」（主査：清水正道／於東京）〔前年度より継続〕（1998年度の5番目の研究会より名称変更）

1998年度

「インターネット広報」（主査：船木成記／於名古屋）
「倫理と広報」（主査：梅澤正／於東京）
「エネルギー環境広報」（主査：田中靖政／於東京）
「占領期の広報活動」（主査：山本武利／於東京）
「地域社会とコミュニケーション」（主査：清水正道／於東京）
「企業の社会貢献活動と広報」（主査：津金澤聡廣／於大阪）〔前年度より継続〕
「海外広報にみるクロスカルチャル・マネジメント」（主査：川辺信雄／於東京）〔前年度より継続〕
「広報費の管理会計学的研究」（主査：小林貞夫／於東京）〔前年度より継続〕
「広報学検討」（主査：佐藤修／於東京）〔前年度より継続〕

1997年度

「企業文化論の可能性」（主査：梅澤正／於東京）〔前年度より継続〕
「企業のフィランソロピーと広報活動」（主査：津金澤聡廣／於大阪）
「広報費の管理会計学的研究」（主査：小林貞夫／於東京）
「海外広報にみるクロスカルチャル・マネジメント」（主査：川辺信雄／於東京）
「行政コミュニケーション」（主査：清水正道／於東京）〔前年度より継続〕
「広報学検討」（主査：佐藤修／於東京）

1996年度

「広報と広告の連動」（主査：小林貞夫／於東京）
「阪神・淡路大震災における企業の危機管理」（主査：津金澤聡廣／於大阪）
「企業文化論の可能性」（主査：梅澤正／於東京）
「行政コミュニケーション」（主査：清水正道／於東京）
「エマ-ジェンシ-・コミュニケーション〜行政広報を中心として〜」（主査：廣瀬久也／於大阪）